経済力は離婚の最終カード…ではなかった！

年に1回集まってご飯を食べる女性の友人たちがいる。それぞれ起業して会社を経営していたり、大企業の会社員だったり、フリーランスで働いていたり。会う頻度は多くないものの、心の底から信頼している“同士感”があるのは、最初の出会いの際に、メンバー1人の離婚話にみんなが相談に乗ったことも関係していると思う。仕事に忙殺されていた彼女に、元夫は「もっと家にいて欲しかった」と言って離婚を切り出したという。それから数年の間にさらにもう1人離婚し、メンバー7人中6人が離婚経験者となった。仕事をするほど、夫との心の距離が生まれる経験は、決して他人事ではなかった。

それでもメンバーたちが比較的すんなり離婚できているのは、それぞれが仕事を持ち、経済力があるからだと思っていた。実際、私の大学時代の友人たちはDV夫との離婚を考えても、パートである自分の収入では子どもを養っていけないと、我慢を続けている。私は、経済力こそがいつでも離婚できる最終カード、むしろこれさえあれば離婚はいつでもできる、ぐらいに思っていた。

だが、この『夫婦をやめたい』を読むと、ことはそう単純ではない。19の事例には、夫よりも経済力がある妻のケースもある。その場合、離婚の際には財産分与として、妻の収入も含めて夫婦の財産を分けることになる。夫に出て行って欲しい場合、自宅が共有名義であれば、夫分の持分相当額（ローンが残っていればその分も）を払わなければならない。親権で揉めるケースも少なくない。

取り上げられた中には、DVやモラハラといったケースもあった。特にモラハラ（モラル・ハラスメント）と呼ばれる言葉や態度によって相手を傷つける精神的な暴力は、今では広く認知されるようになったが、この線引きも難しい。「自分にも悪いところがあったのでは」と被害を軽視しがちな人がいる一方で、夫婦のコミュニケーション不足によって、相手のことを誤解していてモラハラと思い込んでいるケースもある。

筆者の南さんは、離婚を考える多くの女性たちの相談に乗ってきた中で、そもそも最初から自分の感情をうまく説明できる人はまずいない、と書いている。離婚に向き合うことになったとき、少しずつ説明できるようになるのだと。そして離婚の「暗闇」を抜けられるのは、離婚に至った原因とは別に、一度は結婚すると決めた自分の責任を引き受け、離婚後の「なりたい自分」が描けている人という南さんの言葉は、そもそも離婚とはどういうことなのかを深く考えさせてくれる。とかく相手のアラを探し、責任を押し付け合い、自分に有利に運ぶことばかり考えがちな離婚という作業が、本来は自分を取り戻す作業なのだと。19の物語は、決して離婚を積極的に勧めるでも止めるでもない。冷静に状況を見極め、「それであなたはどうしたい（生きたい）のですか？」と問いかけてくる。

今日本の離婚率は約35％。3組に1組が離婚をしている。これは離婚をした（できた）件数だから、「離婚したい」と考えている予備軍を入れると、もっと多いだろう。すでに離婚した人にも迷っている人にも、ぜひ読んで欲しい。

（文／浜田敬子）

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